健康診断は健康保険適用外のために、通常の診察よりも費用が高いですが、治療行為や処方箋はないので数千~1万円が相場です。各病院で風邪の治療費に差があるように、健診でも料金にバラつきがあります。
ただ、会社員は労働安全衛生法に基づき、年1回の健康診断や人間ドックが定められていて、支払う費用も事業主負担が原則ですので、料金は気にする方も少ないです。
しかも、会社員は健康保険組合に加入しているので、普通に病院で受けるよりも安いです。ある健康保険組合における一般定期健康診断の料金の5,775円でした。
保険組合や提携病院、検査内容で料金に変動がありますし、胃カメラやエコー検査などでも追加されますが、民間企業で健保が利用できる人はこのくらいの料金です。
しかし、そのような制度がない会社も数多く存在しますし、個人事業主や専業主婦、フリーターの方は、自分の意思でお金を払って、健康診断を受けないといけません。
その場合、一般的な病院の健康診断は9千~1万3千円かかります。ただし、個人的に労働組合などに入っていると、この料金から10~30%ほど割引されることもあります。
加えて、CTスキャンやマンモグラフィーといった多くのオプションがあることから、数千~数万円の診察料がアップしたりもします。
労働安全衛生規則第44条で義務付けられている健康診断の内容は13項目です。全てを含めた健康診断の料金が数千~1万円となります。
1 既往歴、喫煙歴、服薬歴、業務歴の調査
2 自覚症状、他覚症状の有無の検査
3 身体測定(身長、体重、腹囲)
4 視力
5 聴力(オージオメータを使用)
6 貧血検査(赤血球数、血色素量)
7 血糖検査(ヘモグロビン)
8 血圧の測定
9 血中脂質検査(LDL、HDLコレステロール、中性脂肪)
10 胸部レントゲン(もしくは喀痰検査)
11 肝機能(GOT、GPT、γ-GTP)
12 尿検査(尿糖、血糖)
13 心電図
各病院で金額差がありますので、一例としてある健診団体の料金を参考にしてみます。35歳以上の一般定期健診は全13項目で9,030円です。
35歳未満の方は6~9の血液検査や11の肝機能、13の心電図を省略した7項目だけでも法的には構いません。この若年の一般定期健診の料金は3,150円です。
また、身体測定、血液、レントゲンなどの13項目ある一般定期健診に、呼吸器・循環器・消化器系、腎臓・肝臓・膵臓・糖尿病、便潜血、眼圧の検査項目を加えた「生活習慣病健診」は26,712円です。
一気に金額が上がりましたが、「病気の治療費よりも予防をしたい」ということで、生活習慣病健診を受診する人の割合は、都市部を中心に増えています。
さらに腫瘍マーカー、超音波検査、B型・C型肝炎検査、喀痰検査を追加した「総合健診」なら51,473円でした。
健康診断とは血液と尿の成分量の変化から、病気を推測できる検査です。実際に病気の疑いが心配な場合は、各臓器をピンポイントで調べることになります。
例えば、胃の調子が良くない場合は胃カメラを飲みます。胃カメラは12,600円ですが、保険が効きますので3割負担で4,200円になります。
保険料が全額負担と仮定すると、大腸内視鏡検査は15,750円、頭部CTスキャンは5,775円、腹部CTスキャンは9,450円、MRIは24,150円、腹部エコー検査は5,775円が相場です。
また、女性に限り、女性特有のマンモグラフィーは5,250円、子宮癌検診は3,150円くらいになります。
健康診断よりも細部に渡ってチェックする人間ドックは1日コースで42,000円、2日コースで63,000円が相場です。脳梗塞や脳動脈瘤などを調べる脳ドックですと80,000円くらいです。
癌を早期発見するために行う癌検診ですと、胃癌だけであれば5,000円前後ですが、体全体を調べるCTスキャンとなると90,000円前後かかる場合もあります。
そのため、まずは健康診断で異常がないかを確認し、異常があった気になる箇所だけを精密検査することで、費用を抑えることができます。
健康診断の料金は病院や診療所で異なってきます。組合や協会を通すと割引されますし、市区町村によっては割安料金で受けられる保健所を用意しているケースも見られます。詳しくは料金が安い病院を探すで紹介しています。
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